ETFの投資リスク
ETFは、値動きのある有価証券を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資元本が保証されているものではありません。
※ETFのリスクは上記に限定されません。

信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

ETFに係る費用（市場を通してETFに投資する投資家の皆さまには以下の費用をご負担いただきます）
・売買手数料（お申込み時にご負担いただきます）
ETFの市場売買には、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。（取扱会社毎に手数料が異なりますので、その上限額を表示することができません。）
・信託報酬（保有期間中、期間に応じてかかります）
信託報酬の総額は、次の（1）により計算した額に、（2）により計算した額を加えて得た額とします。
信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。
（1）信託財産の純資産総額に年0.9975％※（税抜年0.95％）以内で委託者が定める率を乗じて得た額。　※複数のETFのうち、最大の信託報酬を記載しております。
（2）信託財産に属する株式の貸付を行った場合は、その品貸料の52.5％※（税抜50％）以内の額。　※複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。
・その他の費用（保有期間中に、その都度かかります）
ETFに関する租税、信託事務の処理に要する諸費用（外国での財産の保管等に要する諸費用を含みます）、受託者の立替えた立替金の利息、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等、その他の諸費用（受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます）およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。

野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資家の皆さまのお申込みを承っておりません。ETFの投資にあたっては、最寄りの取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）に口座を開設になり、お申込みください。

野村アセットマネジメント株式会社は、当サイトにおいて提供する情報に関して万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。 当サイトの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、野村アセットマネジメント株式会社 および 金融商品取引所等は一切責任を負うものではありません。また、当サイトの情報を営業に利用することはもちろん、第三者への提供目的で加工、再利用および再配信することを固く禁じます。